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デジタル消費、ポストコロナも定着
新型コロナのパンデミックはデジタル時代の幕開け以降最大のディスラプター（破壊者）となった。消費者の購買行動をこれほどまでに唐突に急変させた世界的な事件はかつてほとんどない。経済が動き出すとともに各国では国境が再び開き、普通の日常が戻りつつあるが、昨年3月以来世界中で進展したデジタル中心の消費トレンドはポストコロナでも定着しそうだ。 米国では2020年に11,000軒以上のファッション関連の店舗が閉店し、業界全体で実店舗離れが進んでいる。小売全体においても、2026年までに米国でさらに8万店舗が完全に閉店するとした予想をスイスの投資銀行UBSが発表している。 実店舗営業を行う小売企業がデジタル中心の戦略を打ち出す一方で、米国と英国で行われた調査によると消費者の大半が主な買い物を実店舗で行...
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