アンダーアーマー、第2四半期は7％減収も営業利益が予想を上回る

米スポーツウェア企業のアンダーアーマー（Under Armour）が金曜日に発表した決算によれば、2027年3月期第2四半期は売上高が前年同期比7％減の12億ドルとなったものの、営業利益は事前の業績見通しを上回った。

メリーランド州ボルチモアに本社を置く同社の第2四半期（2026年9月30日終了）の営業利益は、前年同期の1,700万ドルから減少し1,500万ドルとなった。調整後営業利益は、前年同期の5,340万ドルに対し2,500万ドルであった。純損失は1,880万ドルから40万ドルへと縮小した。調整後純損益は、前年同期の1,530万ドルの黒字に対し、200万ドルの赤字となった。

アンダーアーマーの社長兼最高経営責任者（CEO）であるケビン・プランクは、「売上高は予想通りの着地となり、営業利益は見通しを上回った」と述べた。さらに、「この変革を進めるにあたり、事業全体の効率化を推進し、商品ラインナップの精鋭化、およびグローバルマーケティングの強化を図ることで、ブランド力を高め、財務パフォーマンスの改善に取り組んでいる」と続けた。

大半の地域およびチャネルで減収

地域別の売上高では、北米が7％減の7億3,700万ドルとなった。海外売上高は7％減（為替変動の影響を除く実質ベースでは9％減）の5億900万ドルであった。内訳は、EMEA（欧州・中東・アフリカ）が9％減、アジア太平洋地域が9％減となった一方、中南米は3％増を記録した。

また、チャネル別では、卸売売上高が6％減の7億2,500万ドル、DTC（直販）売上高が8％減の4億9,400万ドルとなった。DTCの内訳は、直営店売上高およびeコマース売上高がそれぞれ7％減、12％減であった。

カテゴリー別では、アパレルが6％減の8億8,000万ドル、フットウェアが11％減の2億3,400万ドル、アクセサリーが7％減の1億500万ドルといずれも減少した。

売上総利益率は30ベーシスポイント（0.3％ポイント）低下し、47.0％となった。同社によれば、この低下要因としては、主に不利な為替変動、チャネルおよび地域ミックスの変化、ならびに価格設定が挙げられる。販売費及び一般管理費（SG&A）は、マーケティング費用の削減およびコスト管理により、4％減の5億5,700万ドルとなった。期末在庫は4％増の11億ドルであった。

営業利益見通しの上方修正と売上総利益率予想の引き下げ

アンダーアーマーは、2027年3月期通期の営業利益見通しを、従来の9,600万〜1億1,600万ドルから、9,900万〜1億1,900万ドルへと上方修正した。調整後営業利益については、1億4,000万〜1億6,000万ドルの予想を据え置いている。この数値には、過年度の国際緊急経済権限法（IEEPA）に基づく関税費用の還付による約7,000万ドルの押し上げ効果が含まれる一方、中東における紛争に関連した約4,500万ドルのマイナス影響によって一部相殺されている。同社は以前、このマイナス影響を3,500万ドルと見込んでいた。

さらに、通期の売上総利益率については、従来の220〜270ベーシスポイントの改善予想から、170〜220ベーシスポイントの上昇へと予想を引き下げた。その要因として、燃料費および輸送費の高騰、計画的な在庫管理施策、ならびに為替の逆風が挙げられる。通期の売上高は引き続き一桁台半ばの減少を見込んでおり、調整後希薄化後1株当たり利益（EPS）も0.08〜0.12ドルの予想を据え置いた。

第3四半期については、2,000万〜3,000万ドルの営業損失を見込んでいる。調整後ベースでの営業損益は、500万ドルの赤字から500万ドルの黒字の範囲になると予想している。

事業再編は完了間近

同社は当四半期中、2025年度事業再編計画に基づき1,300万ドルの費用を計上した。これにより、現在までの累計費用は、想定される総額3億500万ドルのうち2億8,000万ドルに達した。アンダーアーマーは、同計画が2026年12月31日までに実質的に完了すると見込んでいる。

なお、当四半期末時点での同社の直営店数は、前年同期の447店舗から減少し438店舗となった。