ヒューゴ・ボス、自社株買いプログラムを開始

ドイツ・メッツィンゲンを拠点とするファッション企業、ヒューゴ・ボスAGは月曜日、今春に発表していた自社株買いプログラムを開始した。最大総額2億ユーロ相当の自社株を取得する計画で、プログラムは2027年12月31日まで実施される。

このプログラムは、5月の年次株主総会で付与された権限に基づくものだ。同社は声明で、この権限は「2030年5月14日までに、資本金の最大10%に相当する自社株を買い戻す権限を会社に与えるもの」と説明している。また、これは現在進行中の改革プログラム「Claim 5 Touchdown」における「資本配分戦略の中心的な要素」であると位置づけられている。

CEOのダニエル・グリーダー氏は、この動きについて次のように説明した。「自社株買いプログラムの開始により、我々は『Claim 5 Touchdown』に根ざした価値創造アジェンダの実行を着実に継続していく。当社の強固な財務状況と継続的なフリーキャッシュフローの創出により、戦略的目標を達成するために必要な柔軟性を維持しつつ、株主へ多額の資本を還元することが可能になる」。

グリーダー氏は、「現在の株価はヒューゴ・ボスの長期的なポテンシャルを反映しておらず、そのため自社株買いは資本を有効活用し、株主還元を高める魅力的な方法である」と続けた。声明によれば、このプログラムは「同社の長期的な成長および収益ポテンシャルに対する自信」を強調するものでもあるという。

ヒューゴ・ボスの株主構成は最近、大きく変化した。英国の小売大手フレイザーズ・グループは、任意公開買付の一環として8月中旬までに持ち株比率を約48%まで引き上げ、株式の絶対過半数にはわずかに届かなかった。

ヒューゴ・ボスの経営陣は、株主に対してこの提案を拒否するよう勧告していた。同社が7月上旬に発表した声明によれば、1株あたり38ユーロ（44.3ドル）という提示価格は、「ヒューゴ・ボスの単独での価値および将来の価値創造ポテンシャルを適切に反映していない」ためである。