ナイキ、第1四半期は減収減益——新オペレーティングモデル「Pace」を導入

米国のスポーツウェア大手ナイキは、2026年8月31日を末日とする2027年度第1四半期の業績を発表した。売上高および純利益ともに前年同期比で減少した。

ダイレクトおよびホールセールチャネルで減収

第1四半期の売上高は112億ドルで、報告ベースで4%減、為替中立ベースで5%減となった。純利益は7億ドルで前年同期比2%減、希薄化後1株当たり利益（EPS）は0.48ドルだった。

ナイキブランドの売上高は、報告ベースおよび為替中立ベースともに4%減の110億ドル。グレーター・チャイナおよびEMEA（欧州・中東・アフリカ）地域での販売不振が主因で、北米での成長が一部を相殺した。ナイキ・ダイレクトの売上高は報告ベースで8%減（為替中立ベースで9%減）の41億ドルで、ナイキブランドのデジタル販売が13%減、直営店舗が5%減となった影響を受けた。ナイキブランドのホールセール売上高は1%減の68億ドルだった。また、ナイキ傘下のフットウェアブランド、コンバースの売上高は2億6,300万ドルで、全市場での落ち込みにより28%の大幅減となった。

四半期の売上総利益率は60ベーシスポイント改善し、42.8%となった。

新オペレーティングモデル「Pace」の導入

ナイキの社長兼最高経営責任者（CEO）エリオット・ヒルは次のように述べた。「スポーツ・オフェンス戦略はパフォーマンス事業全体で着実な進捗をもたらしており、そのモメンタムをナイキ全体で加速・拡大するために『Pace』を導入した。ナイキ・スポーツウェア、ジョーダン・ブランド、グレーター・チャイナにはまだ取り組むべき課題があり、長期的な観点から正しい方法でこれらの事業を強化するための具体的な施策を講じている」

Paceは、2026年3月に発表されたコスト再編計画を発展させた全社規模の変革イニシアチブである。グローバルサプライチェーンの近代化、インドへの新たな企業キャンパスの開設、3つの事業地域への再編、および組織構造のさらなる合理化を柱としている。ナイキはPaceにより、2031年度までに累計約25億ドルのコスト削減を見込んでいる。

2027年度の業績見通し

2027年度の通期売上高については、高一桁台の減収を予想している。調整後希薄化EPSは1.15ドルから1.35ドルの範囲を見込んでおり、Paceに関連する1株当たり約0.15ドルの構造改革費用は除外している。