Old Navyに新CEOを任命——Gap Inc.、第2四半期の業績不振に対応

米国のスペシャルティアパレル大手Gap Inc.は、2026年8月1日を期末とする第2四半期の決算を発表した。純売上高は前年同期比2%減の37億ドルと減収となり、既存店売上高も1%減少した。全国2,471店舗の店舗売上高は前年比3%減、オンライン売上高も同1%減で、総売上高に占める割合は35%だった。

最大ブランドの業績不振への対応として、Gap Inc.はマイケル・フランシスをOld Navyの社長兼最高経営責任者（CEO）に任命すると発表した。就任は2026年11月2日付となる。

社長兼CEOのリチャード・ディクソンは、「第2四半期のトップライン（売上高）は期待をわずかに下回ったものの、継続的な業務・財務規律が粗利益率の改善に寄与し、利益面では期待を上回る結果となった」と述べた。

さらに、「Gapブランドの勢いは特に誇らしく、2桁の既存店売上高成長を連続で達成した。Old Navyについては課題があるが、業績に影響した要因を明確に把握しており、すでに改善効果が出始めている的を絞った施策を講じている」と付け加えた。

売上減少も、業務規律が利益拡大を牽引

報告ベースの粗利益率は52.8%と前年比1,160ベーシスポイント（bp）改善した。これは主に、国際緊急経済権限法（IEEPA）に基づく関税還付の見込みによる1,141bpの純利益が寄与したものだ。この効果を除いた調整後粗利益率は20bp改善し、41.4%となった。

報告ベースの営業利益は6億7,600万ドル、調整後営業利益は2億5,900万ドルで、調整後営業利益率は7.1%だった。純利益は5億100万ドル（希薄化後1株当たり1.38ドル）、調整後純利益は1億9,000万ドル（同0.52ドル）となった。

ブランドごとに明暗が分かれた第2四半期

第2四半期は、グループ内のブランドパフォーマンスが大きく分かれた。

Gap：純売上高は前年比9%増の8億4,400万ドル、既存店売上高は10%増と好調だった。デニム、フリース、キッズウェアといった主力カテゴリーへの旺盛な需要が2桁成長を牽引した。

Old Navy：純売上高は前年比4%減の21億ドル、既存店売上高も4%減となった。ウィメンズウェアのシーズン商品の不振と来店客数の減少が主な要因だ。

Banana Republic：純売上高は前年比1%増の4億7,800万ドル。メンズウェアおよびウィメンズウェアの既存店売上高がともに3%増加し、業績を下支えした。

Athleta：純売上高は前年比12%減の2億6,400万ドル、既存店売上高も12%減となった。同ブランドは現在、事業の立て直しを優先している。

Old Navyのリーダーシップ刷新

フランシスは2026年3月にOld Navyのチーフカスタマーオフィサー兼マーケティング共有サービス責任者としてグループに参画しており、今回ハイオ・バルベイトの後任となる。バルベイトは在任中に約5億ドル近くの売上成長を実現しており、今後はアドバイザリー職に移行する。

フランシスは40年にわたる小売業界での経営経験を持ち、Targetでのチーフマーケティングオフィサー（CMO）を10年間務めたほか、Walmartへのコンサルティングも10年間手がけてきた。新体制のもと、オムニチャネルにおける顧客体験の最適化、店舗オペレーションの改善、ウィメンズウェアおよびコアファミリーカテゴリーにおける商業的モメンタムの回復に注力する。

関税緩和措置と2026年度通期見通しの修正

7月に更新された301条関税政策を受け、グループは追加で1,500万ドルの純関税緩和効果を見込んでおり、主に第4四半期の通期粗利益に寄与する見通しだ。

2026年度通期の純売上高見通しについては、前年比1〜1.5%増に修正した。Old Navyの既存店売上高は横ばいから1%減を想定する一方、Gapブランドは既存店売上高が高一桁台から低二桁台の増加を見込み、全体を下支えする。通期の調整後営業利益率は7.4〜7.6%、調整後希薄化後1株当たり利益は2.35〜2.45ドルを目標とする。

また、2026年度第3四半期については、純売上高が前年比1.5〜2.5%増、粗利益率は25〜75bp改善する見通しだ。