ルルレモン、2026年第2四半期の純売上高が4%減

米国のアクティブウェアブランド、Lululemon Athletica Inc.（ルルレモン）は、2026年8月2日を末日とする2026年度第2四半期の純売上高が前年同期比4%減の24億ドルとなったと発表した。固定為替レートベースでは5%の減収となる。

主要地域全般で逆風にさらされており、アメリカズの純売上高は8%減少した。一方、インターナショナルの純売上高は4%増（固定為替レートベースでは2%増）となり、一定の下支えとなった。

グローバルの既存店売上高は9%減（固定為替レートベースでは10%減）。アメリカズの既存店売上高が12%減と落ち込みを主導し、インターナショナルは3%減（固定為替レートベースでは6%減）となった。

ルルレモンの暫定共同最高経営責任者（CEO）兼最高財務責任者（CFO）のメーガン・フランクは、「引き続き困難な局面を乗り越えながら、修正した通期見通しに対して慎重かつ着実なアプローチを取っている。製品ラインナップの強化、マーケティング投資の拡大、そして規律ある費用管理を通じて成長加速に注力している」と述べた。

関税還付の恩恵を受けつつも営業利益は減少

当四半期の売上総利益は1%減の15億ドルとなったが、売上総利益率は200ベーシスポイント改善し60.5%に達した。この改善には、国際緊急経済権限法（IEEPA）に基づく関税還付1億3,450万ドルが寄与しており、売上総利益率を560ベーシスポイント押し上げた。

営業利益は13%減の4億5,370万ドルとなり、営業利益率は190ベーシスポイント縮小して18.8%となった。なお、IEEPA関税還付は営業利益率を560ベーシスポイント押し上げた。

希薄化後1株当たり利益（EPS）は2.92ドルとなり、2025年第2四半期の3.10ドルから低下した。

暫定共同CEO兼社長兼最高商務責任者のアンドレ・マエストリーニは、「業績強化と持続的な成長実現に向けた適切な施策を講じる能力に自信を持っている。来週就任予定の新CEO、ハイジ・オニールを迎え、会社の新たな章が始まることを楽しみにしている」と述べた。

通期見通しを下方修正

第2四半期末時点で、ルルレモンは14億ドルの現金および現金同等物を保有し、コミットメント型リボルビング・クレジット・ファシリティの利用可能枠は5億9,370万ドルとなっている。

同期間中、ルルレモンは直営店を純9店舗新規出店し、総店舗数は825店舗となった。また、自社株を270万株、総額3億3,000万ドルで買い戻した。

2026年度第3四半期の純売上高は22億9,000万ドルから23億2,000万ドルを見込んでおり、前年同期比10〜11%の減収を予想する。希薄化後EPSは0.93ドルから0.98ドルの範囲を予測している。

2026年度通期については、純売上高の見通しを103億5,000万ドルから105億ドルの範囲に引き下げ、前年比5〜7%の減収を見込む。通期の希薄化後EPSは9.48ドルから9.73ドルの範囲を想定している。なお、このガイダンスには第2四半期に計上した1株当たり0.86ドルの関税還付効果が含まれているが、将来の関税還付や自社株買いの影響は含まれていない。