広がるビーガンファション−調査データより

ビーガン（完全菜食主義者）の消費者が増えている。今年の英国発ビーガン啓発キャンペーン「Veganuary （ビーガニュアリー、毎年１月に開催され、ウェブサイト上で１カ月間ビーガンに挑戦する参加者を募る啓発イベント）」では参加者が25万人を超え、かつてない人々が動物由来の製品に頼らない生活スタイルへの転換を宣言した。参加者全員が本当にビーガンを実行したかは計り知れないが、英国の調査会社エディテッド（ EDITED）はこのトレンドが小売業界に与える影響を下記のように分析している。

米・英・独・仏が主導

ビーガン市場の規模では米国・英国・ドイツ・フランスが上位を占める。英国では、今年１月末時点のビーガン商品の売上高が前年比75％増を記録した（エディテッド調べ）。米国におけるビーガン商品の市場は前年比11％増にとどまったが、商品種類数では他国を大きく上回っている（下図参照）。

成長率が前年比12％となったフランスは、パリ市が「2024年までに世界一サステイナブルなファッションの都になる」との目標を掲げており、今後のビーガン商品の登場を後押しすると予想される。また、エディテット調査で前年比3.2倍のビーガン商品売上高を記録したデンマークも注目株である。

業種別では美容・靴が席巻

美容業界では商品のビーガン化が急速に進む。英国では昨年発売されたビーガン商品のうち美容商品が8割を超え、さらに米国でも4割、ドイツでは6割強 を記録した。開発過程で動物実験を行わない「クルエルティフリー」化粧品に対する消費者の意識の高まりがビーガンブームに影響したものと推測される

一方、この動きに追随するのが靴業界。エディテットの調査では、2018年の米国靴市場におけるビーガンシューズの割合は3割強で、前年に比べ16％伸長した。米国ほどではないが、英国でも昨年の靴市場におけるビーガンシューズの割合が前年より1ポイント上昇し、16％となった。マークス＆スペンサー（MARKS & SPENCER）などの英国小売大手もこの動きに目をつけており、靴ブランドにとっての大きな勝機となるとエディテットは示唆している。

毛皮はもはや「時代遅れ」

ラグジュアリーブランドにおけるビーガニズムはまだ発展途上であるが、昨年多くのブランドが「脱毛皮」「脱エキゾチックレザー（爬虫類などの特殊な皮）」を宣言しており、ビーガン化に向けて一歩を踏み出している。昨年、グッチ（ GUCCI）、シャネル（CHANEL）、バーバリー（BURBERRY）、ベルサーチ（VERSACE ）などが今後商品に毛皮の使用を行わないことを発表しており、トップブランドの動きを受けて他社も五月雨式にこのトレンドを取り入れている。結果、2018年のラグジュアリーブランド市場における女性向け毛皮製品の割合は英国だけでも前年比41％減に縮小した（エディテッド調べ）。

写真提供：PETA + Kooples, Edited, Pexels