ファッションブランド各社、ロシアでの販売停止相次ぐ、ウクライナを支援

ロシアによるウクライナ侵攻を受け、ファッションブランドに対してウクライナ支援強化およびロシアでの販売活動停止を求める声が高まっている。

「ネッタポルテ(NET-A-PORTER)」「ミスターポーター(MR PORTER)」「ユークス(YOOX)」「アウトネット(OUTNET)」などのECプラットフォームを擁するYNAPは、他社に先駆けてロシアへの出荷を「当面の間」停止すると発表した。また「バレンシアガ」は昨今のパリファッションウィークでのショー開催にあたり、公式Instagramでウクライナの現状に関するレポートを共有した。

ほかにも「H&M」「エイソス(ASOS)」「ジョン・ルイス(JOHN LEWIS)」「クルト・ガイガー(KURT GEIGER)」「ガニー(GANNI)」「ナイキ(NIKE)」「ブーフー(BOOHOO)」「ナヌーシュカ(NANUSHKA)」ら、多くのブランドや小売店、サプライヤーがロシアから撤退するとともにウクライナからの避難民支援団体への寄付を開始している。

このうちH&Mグループは、ロシア国内での営業を一時中止し、あわせてウクライナの店舗についても顧客や従業員の安全確保のため閉鎖したと発表した。

ドイツのファッションブランド「ガニー」もソーシャルメディアを通じて平和を訴える声明に加え、ウクライナ避難民支援金の寄付やロシアとの取引を直ちに凍結する旨を表明した。

フランスのLVMHグループはウクライナでの戦闘による直接的および間接的な被害者の支援として国際赤十字委員会に対し5百万ユーロの緊急支援金を寄付している。

一方、ケリング(Kering)も国連難民国連難民高等弁務官事務所(UNHCR)に「多額の寄付」を行う計画を明かしており、「紛争の平和的解決を望む」とコメントしている。さらに傘下の「グッチ(GUCCI)」も同様に50万米ドルの寄付をUNHCRに対し行っている。

ファッションECの「エイソス」は、従業員や取引先の安全を優先し、ウクライナとロシアにおける事業を停止したとしている。

「ブーフー」はロシアでの販売の一時停止および同国を対象としたウェブサイトを閉鎖した。

さらにフットウェアを販売する「クルト・ガイガー」は、1店舗あたりの1週間分の利益に相当する5万ポンドを英国赤十字のウクライナ人道危機救援金として寄付した。

「バーバリー(BURBERRY)」も困窮するウクライナからの難民に緊急助成金や食料、衣類、滞在先を提供する英国赤十字の活動を支援している。

北欧発のファッションブランド「アクネ ストゥディオズ(ACNE STUDIOS)」もロシアでの事業活動を停止したと発表した。

「ディーゼル(DIESEL)」「メゾン マルジェラ(MAISON MARGIELA)」「マルニ(MARNI)」「ヴィクター＆ロルフ(VIKTOR & ROLF)」「アルマーニ(AMIRI)」「ジル サンダー(JIL SANDER)」の親会社、オンリー・ザ ブレイブグループ(Only The Brave Group)は同社の社会的プロジェクトを支援する財団を通じてUNHCRに寄付することを宣言している。具体的な寄付金額は明かしていない。

また、スペインの「マンゴー(MANGO)」や「ザラ(ZARA)」「マッシモ ドゥッティ(MASSIMO DUTTI)」「ベルシュカ(BERSHKA)」を傘下に持つインディテックス(Inditex)もロシアとウクライナの店舗を閉鎖した。