スイス時計業界、中東紛争の影響を注視 先行きは不透明

中東での紛争は、スイスの時計メーカーを不透明な状況に陥れている。これまで数々の危機を乗り越えてきた、スイスを象徴するこの業界の回復力が今、試されている。

業界最大の年次見本市であるジュネーブの「ウォッチズ&ワンダーズ」では、華やかなブースの裏で、この紛争が関係者の大きな関心事となっている。 レイモンド・ウェイル社のCEO、エリー・ベルンハイム氏は、近年の時計業界が直面した危機は今回の紛争が初めてではないと語る。同社は祖父が創業した家族経営の企業で、売上の約10%を中東地域が占める。

ベルンハイム氏は、「2008年のサブプライムローン危機に始まり、スマートウォッチの登場時には『時計業界の最悪の事態』が予測された。その後も新型コロナウイルスのパンデミックや昨年の米国の関税など、様々な危機があった」と振り返る。 「しかし、長期的に見れば、時計業界は驚くべき回復力を示してきた」と同氏は付け加えた。

実際、あらゆる課題にもかかわらず、過去20年間でスイスの時計輸出額は2倍以上に増加している。 ベルンハイム氏によれば、現在の中東情勢の特異性は「何も予測できない」点にあるという。米国およびイスラエルによるイラン攻撃への報復として、イラン政府が湾岸諸国を標的とするなど、事態は複雑化している。 「状況は日々変化し、我々にはどうすることもできない。これこそが最も不安定な要素だと考えている」と同氏は述べた。

不透明な消費マインド

H.モーザー社の共同経営者であるベルトラン・メイラン氏もまた、多くの時計メーカーと同様に、今回の紛争が世界の消費マインドに影響を及ぼす可能性があると見ている。 同氏はAFPに対し、「紛争が長引くほど、不安感が経済全体に波及するリスクが高まる。不安な時期に人々は買い物をしないものだ」と指摘した。

ドバイを拠点とする同氏は、「現地では、観光客に依存しているブランドが大きな打撃を受けている」と語る。 しかし、現地の顧客によるビジネスは活況を呈しており、それは「まるでコロナ禍のようだ」という。当時は旅行ができなかった消費者が、時計の購入により多くの時間と可処分所得を充てていた。 同氏のブランドは、売上の6%を中東地域で上げている。

輸出の10%を占める中東市場

4月20日まで開催されるジュネーブの時計見本市には、ロレックス、パテック フィリップ、カルティエをはじめとする65の主要時計ブランドが最新作を展示している。

今年の「ウォッチズ&ワンダーズ」は、中国での需要減少や米国の関税導入など、業界にとって厳しい2年間を経て開催された。 スイスの時計輸出額は、2024年に2.8%、2025年には1.7%減少し、256億スイスフラン（約325億米ドル）となった。 スイス時計協会連盟のイヴ・ブグマン会長がAFPに語ったところによれば、昨年、中東地域全体で業界の輸出額の約10%を占めており、これは「すでに大きな割合」だという。

比較として、スイス時計業界にとって最大の市場である米国が輸出の17%を占めていると、同氏は説明する。 2位は日本で、次いで中国本土、香港、英国、シンガポールと続く。 中東最大の市場であるアラブ首長国連邦は、輸出先国トップ10の中で8位に位置し、スイスの隣国であるフランスとドイツの間にランクインしている。 サウジアラビアは15位、カタールは21位、クウェートは25位、バーレーンは27位となっている。

年初、ブグマン氏は2026年の業界の見通しについて「比較的楽観的」であった。 しかし、「中東での紛争は状況を一変させるものであり」、その影響を「予測するには時期尚早だ」と述べた。 すべては「紛争の今後の展開次第だ」と同氏は語った。